教育学研究科

臨床心理士	公認心理師
第二種

年2回（9月、1月）

前期：約7名後期：約2名

前期：令和6年8月16 日(金)〜8月21日(水)
後期：令和7年1月6日(月)〜1月10 日(金)

前期：令和6年9月8日(日)
※ただし，志願者が多い場合，令和6年9月7日(土)に口述試験を実施することがあります。
後期：令和7年2月9日(日)
※ただし，志願者が多い場合，令和7年2月8日(土)に口述試験を実施することがあります。

(1)英語
(2)専門科目

・学校臨床心理：次の４つから数題を選択。
　a)臨床心理学
　b)教育学
　c)教育心理学
　d)障害児教育学

(3)口述試験

研究希望調書

■「現職教員等」
　現職職員等とは、現に小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、幼稚園及び特別支援学校に教員として在職している者（期限付き任用を含む）で、３年以上の経験がある者とする。ただし、時間講師を除く。
　なお、教育関係機関（教育委員会および教育研究所等）に現に在職している者で、３年以上の教員経験がある者も、これを準用する。

■現職教員等に対する特例措置
　上記「現職教員等」に該当する者に対しては、外国語試験科目を免除し、これを課さない。ただ、大学院教育において英語力の必要なことはいうまでもなく、十分な研鑽を要する。

前期：令和6年9月19日(木) 午前9時
後期：令和7年2月13日(木) 午前9時

■過去の入試結果

【2024年度】志願者15名、受験者15名、合格者9名
【2023年度】志願者24名、受験者21名、合格者14名
【2020年度】志願者15名、受験者15名、合格者10名
【2019年度】志願者24名、受験者24名、合格者13名
【2018年度】志願者14名、受験者12名、合格者10名
【2017年度】志願者22名、受験者20名、合格者15名
【2016年度】志願者28名、受験者27名、合格者16名
【2015年度】志願者26名、受験者26名、合格者17名
【2014年度】志願者27名、受験者25名、合格者16名

大学院説明会（修士課程：学校臨床心理専攻）

オンライン説明会を7/6（土）13:30～、釧路サテライトで7/21（日）14:00～開催します。
詳細は、こちらからご確認ください。

https://www.hokkyodai.ac.jp/exam/graduate/psychology/outline/setumeikai.html

電話や対面等での専任教員への事前相談も随時承っています。
詳しくは、入試課までご連絡ください。

キーワード
・教育学研究科
・学校臨床心理専攻

主として小・中・高等学校等の現職教員及び社会人を対象として、いじめ、不登校、特別な教育的なニーズへの対応等、児童生徒の成長発達とこれに対する指導援助にかかわる学校教育の課題に関して、教育臨床的アプローチを有効に進めることのできる高度な専門的能力の形成を図る。

本学大学院は、学校教育の高度化と多様化の進展に対応し、教育の場における理論と実践にかかわりのある学術諸分野の総合的・学際的な研究・教育を行うことにより、高度な能力、識見と実践力を有し、あわせて地域文化の向上に寄与できる専門的知識を備えた教員の養成を目的としています。
　教育学研究科及び学校臨床心理専攻では、次のような人たちを求めています。

・教育実践に対する強い意志と情熱を持つ人
・教育に関する明確な研究課題と遂行する意欲を持つ人
・教育に関する研究に必要な学力を持つ人
・教員として必要な資質・能力を持ち、より充実した教育活動や授業を目指してる人
・教育と臨床心理に関する研究に明確な目的意識と情熱を持つ人
・臨床心理に関する教育研究活動に責務を果たすことを目指す人

■教員（専門分野）/研究内容

●植木 克美 教授（特別支援教育、教育工学、臨床心理学、学校臨床心理学、教育情報学）

　子どもの発達支援を軸に据え，教師・保育士，保護者への支援をテーマにして，地域臨床心理実践，高等教育における実践をフィールドとした研究に携わっています。そして，実践の「ふりかえり」支援を行うのに有効なICT活用の検討を臨床発達心理学，特別支援教育，情報学の複合的視野から進めています。教師の教職経験に伴う保護者支援の変容過程に関する研究，ペアレントトレーニングに関する研究も行っています。

●宮原 順寛 准教授（教育方法学）
教育方法学（授業研究）（授業づくり・学級づくり・学校づくりの研究）（校内研修）（現象学的教育学）

●齋藤 暢一朗 准教授
不登校事例への学校，家庭，地域での支援に関する臨床心理学的な研究を行っている。 また，若年層から中高年層にわたるひきこもり事例に対するアウトリーチの実践を通した，家族支援と訪問支援のモデル構築を研究している。心理療法については，トラウマケアの視点から，心身の不調や不適応についてのアプローチの探求を行っており，この 視点から個人臨床を越えてコミュニティの危機介入や災害支援等の実践を行っている。

●小岩 広平 准教授
臨床心理学を専門とする。その中でも家族療法のコミュニケーション理論を基盤とし，教育現場，家庭，組織など，あらゆる場面で生じるコミュニケーションに関連した社会問題の解明に取り組んでいる。具体的には，「空気を読めない」 と認識された人物への攻撃行動がいじめへと過激化するプロセスの研究，「いじり」やからかいのコミュニケーションの実態とその対策，デートDVにおける被害者の認識，家庭内の金融教育が子どものメンタルヘルスに与える影響などの研究を重ねている。

●本田 真大 准教授（教育心理学、臨床心理学、発達臨床心理学、学校臨床心理学）
1．援助要請行動から適応に至る過程の検討と不適応の予防的介入法の開発
2．幼児を育てる母親の子育ての悩みの援助要請行動・被援助志向性に関する研究
3．学校における集団社会的スキル訓練（ソーシャルスキル教育）の効果研究
4．心理臨床に関する事例研究

●久能 弘道 教授
学校教育現場における，児童生徒に関わる心理臨床的援助及び保護者・教師への支援について，理論・実践の両面から研究を進めている。スクールカウンセラー，産業カウンセラー，心理教育相談室スーパーバイザー等，地域の様々な援助ニーズをもつクライエントへの心理臨床実践を行いながら，解決志向アプローチの学校教育実践への応用，ブリーフセラピーを中心とした変化の原理，及びコミュニケーション理論をテーマとして取り組んでいる。

●浅井 継悟 准教授（臨床心理学、教育心理学）
システム論，コミュニケーション論に基づいた家族療法，ブリーフセラピー（MRIアプローチ，解決志向アプローチ）を臨床のオリエンテーションとしている。これらの心理療法の考え方をどのように学校現場，地域社会に生かしていくのかについて強い関心を持っている。また，事例記述的な研究にとどまらず，上記の心理療法の考え方を生かし，実証的な研究として，自分を抑え他者に合わせる心理的な状態・特性である過剰適応についての研究や，大規模災害時のストレス反応についての研究なども行っている。

●平野 直己 教授
心理療法から地域実践までさまざまなセッティングにおいて，主に精神分析学の発想に基づいて，子ども(乳幼児から青年期まで)の学びや育ちを支援するアプローチを実践，研究している。

●三上 謙一 教授（心理療法(精神分析的心理療法・対人関係療法)、アタッチメント(愛着)理論）
1. アタッチメント（愛着）理論と研究を青年期以降のクライエントに対する心理療法への応用すること 個人研究
2. アタッチメントと適応の動的―成熟モデル（Dynamic-Maturational Model of Attachment and Adaptation: DMM）を日本へ導入すること。 個人研究
3. アタッチメントの視点から、臨床実践と実証研究をつなぐこと、異なる心理療法学派間の交流を促すこと。