分量、内容ともに非常に難易度の高い試験です。
出題形式は長文の全文訳もしくは下線部訳が半分、残りは要約、空欄の穴埋め、英語による論述など多岐に渡っています。
問題の分量は年度によって差はありますが、他大学の編入試験に比べると総じて非常に多いといえるでしょう。
出題の内容は主に経済学の専門的な内容ですが、周辺分野である経営学や政治学からの出題も見られます。

英語の試験を受けるにあたって、文法及び構文の知識は必須ですが、京都大学の問題は基礎の英語力に加えて、高度な専門知識が要求されています。
出題範囲は、同学部の経済学の試験に比べても広く、英語の試験のための特別の背景知識の習得が必要とされます。

基礎の経済学だけでなく、周辺分野の経営学や政治学を大まかに学習しておくと、英語の試験にあたって大きな助けとなるはずです。
長文の全文訳は非常に分量が多いため、受験に当たって特別な訓練が必要でしょう。

同大学の過去問はもちろん、傾向の類似している大学の過去問等に取り組みましょう。
また、要約、空欄穴埋め等、和訳以外の問題に関しても、英語だけの知識では対応できない問題が多く、幅広い背景知識を付けることが合否を分ける鍵となります。

2010年度から試験制度が変更され、今まで試験科目であった「小論文」が廃止され「経済学」が新たな試験科目となりました。
出題範囲は、ミクロ経済学、マクロ経済学及び社会経済学です。

2009年度までの出題傾向を考えると、経済学に関しても英語と同様に非常に高度な知識が要求されます。
ただし、ミクロ経済学1問、マクロ経済学1問、社会経済学２問より２問を選択するため、ミクロ経済学及びマクロ経済学から１問ずつ、もしくは社会経済学を２問選択すれば、要求された問題数を満たすことができます。

ミクロ経済学に関しては、出題範囲は基礎的な内容に限られますが、要求されている知識の水準は非常に高く、深い理解が必要とされます。
出題形式は計算問題が半分で、説明問題が半分なので、計算と説明の両方の対策が必要です。
マクロ経済学はほとんどが説明問題による出題で、こちらも高度な知識が要求されます。1つの概念に対して対立する理論の説明を要求されることもあるため、古典派経済学とケインズ派経済学の両面からマクロ経済学を捉えておく必要があります。

社会経済学はマルクス経済学に関連する記述問題の出題が予測されます。
マルクス経済理論についての深い知識と長文の記述力が要求されます。

社会制度と経済の関係性について十分理解しておく必要があるでしょう。

経済系の編入試験では最高峰に位置している試験なので、受験生の水準も高いものであることが予想されます。

英語、経済学ともに付け焼刃の知識では対応できない問題がほとんどなので、基礎学力をつけた上で本格的な対策を立てる必要があるでしょう。